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雨漏りの原因がわからない時はどう調査する?火災保険は適用される?

2020年1月10日 公開

雨漏り原因1

雨漏りというのは、原因をはっきりさせるのが非常に難しいものです。しかも、雨漏りの修理は想像以上に費用がかさむので、経済的リスクが大きくなってしまいます。しかし、この雨漏りの修理は、原因が自然災害であることが判明すれば火災保険で賄えるかもしれません。火災保険で雨漏りの修理を無料で行えると、大変助かるものです。では、火災保険の申請はどのようにすれば良いのでしょうか。そして火災保険はどのような被害に対して補償してくれるものなのでしょうか。

雨漏りの解決のためには原因追求がポイントになる

雨漏りは、いつの間にかどんどん住居の中に被害を及ぼします。雨漏りにより住居の内部に雨水が染み込んでしまうと、湿気と水分により基礎の造部分が腐食してしまいます。腐食した木材は、シロアリの大好物です。そのシロアリが、腐食して弱っている木材を食い散らかしてしまうことから、知らない間に基礎部分がボロボロに劣化してしまうことがあるのです。この状態を放置しておくと、基礎工事が必要になるため、莫大な費用をかけて大リフォームを行うことになります。

また、高温多湿という日本の気候においては、雨漏りによって湿気がさらに高くなってしまうとカビが発生しやすくなります。カビが発生すると、建物はもちろんですが住居者の健康・精神にもダメージを与えることがあります。カビが原因でアレルギー疾患や感染症などの病気になってしまい、しっかりとした治療・対策が必要になってしまいます。

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雨漏りは屋根以外でも発生する?

雨漏り壁

雨漏りは屋根のトラブル、というイメージがあると思いますが、実は最近の屋根材は品質改良が進み、雨漏りが起こりづらくなりました。そのため、雨漏りが発生した時は、屋根以外の部分から雨水が浸入しているリスクについても検討しなければいけません。とはいえ、雨漏りの原因を追究することは非常に難しいものといわれています。というのも、雨水が建物のどこから進入し、どういう経路を通って雨漏りにつながったのかが判断しづらいためです。天井から水が流れてきた場合でも、雨漏りではなく水道管からの漏水や結露の大量発生など、雨漏り以外の原因も考えられます。

では、雨漏りはどのような時に起こるものなのでしょうか。主な原因は以下の5つです。

① 屋根の素材の割れた部分から雨漏りが発生する
経年劣化により痛んでしまった屋根や、台風・地震など自然災害によって壊れてしまった屋根から雨漏りが起こることがあります。瓦などの素材のひび割れやずれにより隙間ができてしまうと、雨水が浸入しやすくなります。

② ベランダの防水塗膜のひび割れ部分から雨漏りが発生する
ベランダの防水塗膜が経年劣化や自然災害によりダメージを受けてひびが入ってしまうと、屋根や外壁のひびよりも被害が早く拡大するリスクが高くなります。また、排水口にゴミが詰まるようになると、雨水がうまく流れなくなってしまうため、ちょっとしたひびから雨水が浸入しやすくなります。

③ サッシ枠と外壁防水シートの隙間から雨漏りが発生する
住宅の構造上、雨水は排水口や外壁(軒樋)をつたって地面に流れ落ちていきます。しかし、屋根やベランダにひび割れや隙間があると、正規のルートに伝わる前にそれらから雨水が浸入し雨漏りにつながります。そのような浸入を防ぐために、サイディング・モルタル外壁の裏面には外壁防水シートやアスファルトフェルトが貼られています。しかし、このシートやフェルトに初期不良が発生していたり、経年劣化により傷がついたりしてしまうと、サッシ枠とシートの間に隙間ができ雨水の発生原因となります。

④ 給排水管の不良から雨漏りが発生する
給排水管も、サッシ枠同様外壁と防水シートを使用していることから、初期不良や経年劣化により雨水が浸入することがあります。

⑤ 天窓から雨漏りが発生する
建材の改良や施工技術の進歩により雨漏り自体は昔と比較すると少なくなりました。しかし、通常の窓よりも屋根部分が窓になっている天窓は雨漏りが起こりやすくなるため注意が必要です。

雨漏りは、初期段階で発見して修理しなければ、基礎部分がやられてしまうリスクがあります。そのため、定期的に専門業者に雨漏り調査を依頼することをおすすめします。調査を行うと雨漏り以外の劣化や被害の発見にもつながるので、火災保険が適用できる被害の早期発見につながるかもしれません。

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雨漏りはどのように調査するのか

では、雨漏りの調査はどのように行うものなのでしょうか。一般的には以下の4つの調査方法がありますが、雨漏りの調査に慣れている専門業者が、状況を見てどの調査方法が最適かを決めて提案してくれるはずです。

① 目視調査
文字通り目で観察する調査で、最も簡易的な調査方法といえるでしょう。雨漏りしている箇所を推測して、屋根に登ったり天井裏を覗いたりして、雨水が浸入した形跡を目視します。無料で行う雨漏り調査の場合、どのほとんどが目視による調査です。目視調査の特徴は、検査員の経験・実績でその精度が大きく変わってしまうことです。とはいえ、目視調査をある程度的確に行えるようになると、以下で紹介する機械を使用した詳細な調査の精度も高まりますので、経験豊富な調査員の方が高い確度の調査が可能です。有料の場合は3万円くらいまでは予算を考えておいた方がよいでしょう。

② 散水調査
雨漏りの原因と考えられる箇所に実際に水をかけることで、雨漏りがするかどうかをチェックします。目視調査よりも大掛かりな調査方法ですので、費用・時間がかかりますが、より高い精度で雨漏りの原因を突き止めたい場合に有効です。というのも、雨漏り調査に慣れている業者に散水調査を依頼すると、かなりの高確率で原因の究明につながるといわれているからです。ちなみに、屋根に登って散水調査を行う場合は高額な費用になる可能性があります。一般的には、3~18万円ほどでできます。

③ 発光液調査
散水調査と似ている調査方法ですが、専用の検査液に発光塗料を混ぜることで、雨漏りをしている可能性が高い箇所がわかるという方法です。屋根裏から紫外線を当てることで検査液が浸入した経路が発光し、どこから雨漏りが起こっているのかが特定できるというものです。発光液調査は、複数の箇所で雨漏りが起こっている可能性がある場合に利用される方法で、発光液の色を変えることで複数の進入箇所を特定できるという特徴があるからです。この発光塗料は数日で発光しなくなるようにできているものがほとんどです。一般的な費用は10~25万円ほどです。

④ 赤外線サーモグラフィー調査
これまでの調査と比較すると、コスト面では相当高くなる調査方法ですが、屋根以外の雨漏りの原因究明のために有効なのが赤外線サーモグラフィー調査です。高感度赤外線カメラで撮影して検査するもので、建物内部に雨水が浸入し断熱材が水を吸い込んでしまっていることが推測される場合は、この調査により温度変化がすぐにわかるので原因が究明できます。特に、雨漏り箇所がサッシのような壁際の場合ですと経路が発見しやすくなります。しかし、三脚を立てて撮影することになるので、住宅の周囲が建物に囲まれている場所や、近隣の建物との距離が近い場所では調査そのものができないこともあります。費用は18~35万円ほどです。

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火災保険では雨漏りの経緯が重要になる

それでは、雨漏りの修理を火災保険の補償で工事をするためにはどのような条件が必要になるのでしょうか。火災保険を適用できるかどうかは、雨漏りがどのような経緯で発生したのかが重要なポイントになっています。火災保険の保険金を雨漏りの修理費に充てることはできますが、すべての工事が対象になるわけではありません。あくまで自然災害によって被害を受けたと考えられる場合が、火災保険の補償対象となる条件です。

台風や落雷など自然災害が原因となって雨漏りが起きた場合は、火災保険を活用した修理はもちろん可能です。しかし、経年劣化により雨漏りが生じたと判断された場合は、火災保険は適用されません、具体的には以下のような例があります。

●火災保険が適応されたケース
以下のようなケースでは、火災保険を活用して雨漏りの修理ができます。

① 暴風によって屋根に被害が出てしまった
屋根のトラブルが原因で雨漏りが発生する時は、漆喰に被害が出ていることが考えられます。漆喰とは、瓦屋根の接着剤・充填に使用される素材で、低気圧が急激に発達して台風や春一番のような強風が吹くと漆喰が剥がれてしまうリスクが高くなります。強風により雨漏りが発生した場合は、火災保険の「風災補償」の対象となります。

② 台風によって雨樋に被害が出てしまった
雨樋は、住宅の軒についている屋根面の雨水を排出する機能を持っているものです。台風により雨樋に被害が出ることは少なくなく、雨樋のトラブルが原因で雨漏りが発生した場合も火災保険の補償の対象となります。

③ 雪によって雨樋に被害が出てしまった
最近は想定外の豪雪被害が増えています。そのため、雪の影響で雨樋が曲がってしまって雨漏りが発生することがありますが、この場合は火災保険の「雪災補償」の対象となります。

④ 強風によって楝板金に被害が出てしまった
最近採用されることの多い屋根材が、スレート屋根です。このスレート屋根の場合、強風により天井部分の止め具である楝板金が浮いたりずれたりするというトラブルが起こることがあります。その隙間から雨水が浸入すると、雨漏りが発生します。ちなみに、楝板金は強風に弱いことから、雨漏りの原因として可能性が高い箇所です。

●火災保険が適応されなかったケース
経年劣化によって雨漏りが発生している場合は、火災保険の対象外となります。しかし、しっかり調査をしてみると自然災害の影響により被害が出ていることが判明し、火災保険の適用範囲内だったということはよくあります。火災保険の時効は3年ですので、3年以内の被害であれば火災保険の適用範囲内となります。しかし、以下のような場合は火災保険が適用されないので、注意が必要です。

① 経年劣化によって発生した雨漏り
雨漏りの直接的原因が屋根や外壁などが経年劣化と判断されると、火災保険の対象外となってしまいます。

② 新築時・入居時から発生している雨漏り
新築・中古問わず入居した当初から発生している雨漏りについては、施工不良の可能性があります。この場合は、火災保険ではなく瑕疵保險の範疇となります。

③ ソーラーパネルなど屋根に付属品を設置した時に発生した雨漏り
屋根に新たな付属品を設置して雨漏りが起きた場合は、自己責任扱いになりますので火災保険の対象外となります。

④ 屋根の塗装やリフォームを行った後に発生した雨漏り
屋根の塗装やリフォーム後に雨漏りが起こった場合も、自己責任と判断されます。しかし、施工会社のミスによる被害は施工会社による補償を受けられる可能性が高くなります。

全国建物診断サービスであれば安心の工事が可能

このように、火災保険を活用して雨漏りの修理を行う場合は、雨漏りの原因の究明が大きなポイントとなります。この原因の究明がうまくいかなければ、経年劣化によるものと保険会社に判断され、火災保険が活用できなくなってしまいます。そのため、雨漏りの調査は火災保険の活用に慣れている業者と相談しながら進めることをお勧めします。

また、火災保険の活用を悪用しようとする悪徳業者の存在も問題視されています。彼らが暗躍し、自ら屋根を壊して火災保険を無理やり適用させて工事を発注するという強引な方法を取ることもあるようです。しかし、火災保険は不正申請に対しては非常に厳しく対処されるので、詐欺行為を働いた場合はペナルティを課せられることがありますし、一度詐欺行為をしてしまうと、次回の申請に影響が出ることもあります。このようなことがないよう、日本全国に加盟店があり、火災保険の活用に豊富な実績を誇る全国建物診断サービスへの相談をおすすめします。

年々高まる住居の安全への関心

全国建物診断サービスは、安全性の高い住居と適切な費用を両立することを目的とした様々なサービスを提供しています。最近は自然災害も多くなり、住居の安全への関心も高まってきているタイミングです。全国建物診断サービスでは、無料の住宅診断を実施後、火災保険の活用の仕方・申請方法・適切な業者の紹介などを行っていますし、日本全国どの地域にお住まいでも迅速な対応が可能です。ホームドッグ(建物診断)や保険会社への申請書類作成のサポート、そして修繕工事まで一気通貫でカバーしていますので、住宅の不調でお困りの際は気軽にご相談ください。