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集中豪雨(ゲリラ豪雨)の被害は水害補償(火災保険)を使うべき

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ニュースではよく耳にする「集中豪雨」「ゲリラ豪雨」ですが、正式な気象用語ではありません。使われ始めたのは遅くとも1969年のことで、翌年に発表された「気象年鑑」に初めてこの言葉が紹介されています。
ちなみに、この時は8月中旬の北陸から信越地方の大雨に「ゲリラ豪雨」の語が使われ、局地的な大雨が時間とともに移動していき、各地に大きな被害をもたらしました。その時に生まれた言葉のようです。

集中豪雨・ゲリラ豪雨が起こりやすい時期

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集中豪雨・ゲリラ豪雨は、梅雨や台風の時期に起こりやすくなります。

積雲(下が平らで上方に盛り上がっている雲。これが発達して積乱雲となる)や積乱雲が生じ、大雨をもたらすのです。1つの積乱雲によって起こるのが局地的大雨、いくつもの積乱雲が続々と生じては雨を降らせていくのが集中的豪雨となります。
現在では、「ゲリラ豪雨」という言い方は、局地的な短時間の大雨、災害に結びつかない雨でも使われています。たとえば東京・練馬区の一部で、午後の1時間だけ、突然に大雨が降った、という時などです。ですから、集中豪雨と局地的大雨の両方の意味を兼ねるとともに、もっと広い意味で捉えられているといえるでしょう。「ゲリラ」という語感が、「にわか雨」などより強い感じがしているためもあるのかもしれません。

集中豪雨・ゲリラ豪雨がもたらす被害

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さて、こうしたゲリラ豪雨、住宅にどのような被害をもたらすのでしょうか。
 大雨ですから「水害」という言葉から想像できる類のことは、ほとんど起こります。雨漏り、壁や床への浸水、逆流浸水によるトイレや台所への汚水被害などなど。
 さらには、河川の堤防などが決壊し洪水となると、もっと大きな被害が考えられます。床上浸水だけではなく、テレビのニュースにあるような一階部分が水に浸かるような被害などです。
 また、家屋の立つ場所によっては、山や丘の土壌が雨でゆるんでしまい、土砂崩れにみまわれることもあります。建物の立つ土壌そのものがもろくなってしまい、建物ごと地すべりのようにして崩れてしまったケースもあります。

自衛手段をとっておく

被害に遭わないためには、まず自衛手段をとっておかねばなりません。
各自治体では、災害による被害予測や避難場所を地図として示すハザードマップが作られていますので、これを参考にすべきでしょう。

自分の住む地域ではどのような災害が想定されているのかが、分かりやすく示されています。とくに河川の氾濫や土砂災害については、こうした調査による情報がなくてはまったく知ることができません。

地形を知っておくことも大事です→地形で災害発生率が変わる-八王子市の災害 土砂災害地域の33%以上を占めている
そのうえで、建物のどこを補強しておくかを考えるべきです。とくに、家を建てた時期に比べて、河川の流れや大雨傾向などが変わってきることも多く、かつては考えられなかった被害を受けやすくなっていることもあります。その場合には、たとえば家屋外の設備基礎などを高くする、といった対処をしておく必要があるかもしれません。

情報収集

次に、「集中豪雨」「ゲリラ豪雨」そのものの情報を得るようにします。それには、気象庁がホームページなどで公表している降水短時間予報が役立ちます。
気象庁の降水短時間予報
これは気象レーダー観測やアメダス雨量をもとに、6時間先までの雨量分布が予測されています(1km四方が最小単位)。さらに狭い範囲なら高解像度降水ナウキャストも公表されており、こちらは250m四方を最小単位として30分先まで予測しています。
梅雨どきや台風の時期には、こうした情報を元に、屋根や壁など住宅の補強をしておきます。

そのような対策を講じたとしても、予想もつかないほど激しい「ゲリラ豪雨」が襲いくることがあります。そして、住宅が雨漏りや浸水などの被害を受けることもあるでしょう。
その時は、火災保険の水災補償を使うべきです。

火災保険の水害補償とは

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  • 台風や集中豪雨・ゲリラ豪雨で床上浸水をした
  • 土砂で室外機や外壁に被害が起きた
  • オーバーフローで天井が抜けた
  • オーバーフローで雨染みが出来た
  • 賃貸物件で上の階から雨漏りをしてきた等

雨漏り、浸水はもちろん、さらには土砂災害なども水災補償の対象となります。
保険によって細部は異なりますが、「火災」保険という語にまどわされずに、まずは保険の適用を考えてみてください。
簡単に修理できそうだから自分で、などと考えずに、豪雨などに強い住宅へと変えるべきです。ゲリラ豪雨は、ここ30年間で明らかに増加傾向にあり、今後はさらに増えていくことが予想されているからです。
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